判断すべき人が決める原則
投稿日:2008年10月18日
経営をしていると、営業戦略などで判断を迫られることが多くあります。
数で勝負するのか、質で勝負するのか。
例えば、契約件数は、数と質の掛け算ですから、
たくさんの会社にアプローチすることも、レベルの高い提案をすることも
どちらも大切です。
どちらに重きを置いて、戦略を立てるのかは、営業の責任者が
市況、競合の動向、メンバーの力量、ノウハウなどを総合的に捉えて、
判断することになります。
どの選択肢も一長一短で、これが絶対に正しい、と思えるものはありません。
判断する人によって、選択肢は違ってくるのでしょう。
大切なのは、リーダーが自分の最大限の能力を駆使して、
ベストと思える選択肢を選択すること。
メンバーは、その選択肢のなかで、最大限に力を発揮することです。
リーダーは選択に責任を負い、メンバーは実行に責任を負います。
自分の意見を言うことが良い、という風潮のもと、
メンバーが、リーダーの判断に異論を唱えることがあります。
たとえ、自分やその周りのメンバーすべてが、その判断に反対であったとしても、
リーダーの判断は尊重されなければなりません。
責任と権限は、常にともにあります。
リーダーが間違ったときに、修正するのはメンバーの責任
と考える人がいますが、
リーダーが間違っている、と考えているのは、自分。
自分の主観的な判断で、間違いと決め付けている訳です。
もちろん、自分だけでなく、周りのメンバーが追随したとしても、
主観的は判断であることには、変わりありません。
人数が多くなっても、客観的な判断にはなり得ません。
判断は、メンバーの多数決で決めるものでなく、判断すべき人が決めるものです。
この判断については、民主主義のしくみと会社やチームのしくみがゴッチャになっていると思われます。
民主主義は、全員が主権者であり、全員が責任を負います。
政府が政策でミスを犯したとしても、全員の税金で補填するということです。
会社やチームのしくみは、判断者に責任があります。
会社が赤字でも、社員には給与が払われるということです。
チームが負けても、その結果によって選手は首にならないということです。
プロスポーツの世界でも
たまに、監督の采配を批判して、処罰される選手がいますよね。
他人事でないビジネスマンがたくさんいることに危惧しています。